キャリア・ブレーン日本プロフェッショナル・キャリア・カウンセラー協会 共催!

経営者、人事ご担当者へ

この研修で、50代社員の活性化、戦力化ができます。
お気軽にお問合せください。

セカンドキャリア準備研修/セカンドキャリア支援研修は、定年後を俯瞰し、将来の道筋を立てると、自ずから、今、目の前の仕事の実績を上げる心構えをつくれるようになる研修です。

民間に先行して、自衛官の再就職支援は、組織を挙げて「準備」と「支援」が実施されています。将来の不安を払しょくし、現役の間は、国の任務にいそしめるよう手厚いのです。キャリア・ブレーンとNPO日本プロフェッショナル・キャリア・カウンセラー協会は、20年超にわたり、その自衛官の再就職支援プログラムを提供しており、成果を上げてきました。日本の喫緊の課題である50代人材活性化に寄与するため、この成果実証済みのプログラムを広く民間企業にも提供することに致しました。

なにごとも一番力のある者ではなく、一番準備したものが勝つ!

「キャリア研修」が注目を集めています。60歳定年まで残された期間のキャリアプランを受講者に考えさせる研修です。人生100年時代といわれるようになりました。定年後、1年更新の再雇用契約で組織に残るか、定年前に転職するか、定年と同時に再就職するか、このことを組織人は40歳代から真剣に考えています。定年まで雇用が保証されている大企業のビジネスパーソンにとって今行われているキャリア研修は受講者のニーズに合致していないことがわかります。セカンドキャリアへの「準備」と「支援」のための「キャリア研修」の受講こそ組織人が渇望する「研修」です。

1.若年定年制自衛官の「再就職準備訓練」とビジネスパーソンの「セカンドキャリア研修」との同一性

「セカンドキャリア準備研修」は、若年定年制自衛官が概ね45歳で受講する「能力開発集合訓練(2日間/座学)」に該当します。

「セカンドキャリア支援研修」は、若年定年制自衛官が概ね53歳で受講する「業務管理講習15日間のうち3日間の再就職対策講習(座学)」に該当します。

訓練目的とカリキュラムはそのまま企業のビジネスパーソンのセカンドキャリア準備/支援に合致します。教本とワークシート類も基本的に同一です。この訓練指導に熟達する講師陣を全国に配置し、きめ細かく対応しております(対面/オンライン対応可)。

過去20年超、成果実証済みのプログラムです。

「プロフェッショナル・キャリア・カウンセラー🄬」と「エイジング・アドバイザー🄬」のダブル資格所持者です。両資格は株式会社キャリア・ブレーンの登録商標です。

自衛官の退官年齢

自衛隊は精強さを保つため、若年定年制という制度を採用しています。ほとんどの自衛官が50歳代半ばまでに退職します。

若年定年制退職自衛官に対しては、定年退職の概ね10年前から再就職に必要な知識や技能についての教育・訓練を段階的に行い、逐次、再就職に対する意識を高め、再就職に向けた具体的な準備を実施します。

このような状況の中、勤務する自衛官が退職後の生活に不安を抱くことなく厳しい任務を遂行するため、また多くの優れた資質を有する人材を確保するためにも「能力開発集合訓練」「業務管理講習」が実施されています。

2.「ビジネスパーソンのセカンドキャリア形成」と「若年定年制自衛官のセカンドキャリア形成」は類似しています。

セカンドキャリアのS字カーブ

このように、セカンドキャリア形成は自衛官の再就職は非常に似通っています。
定年後のセカンドキャリアを考えるタイミングはほとんど同じなのです。

若年定年制自衛官と大企業ビジネスパーソンのキャリア形成はほとんど同じ

3.『能力開発集合訓練』及び『セカンドキャリア準備研修』で使用する教本(見本)

教本の表紙(見本)

これは日本プロフェッショナル・キャリア・カウンセラー協会(JIPCC/略称:ジピカ)が自衛隊の「能力開発集合訓練(2日間/座学)」で使用する教本の表紙です。
こちらはセカンドキャリア準備研修でも同内容のものを使用します。

45歳からのライフプラン構築及びキャリアデザイン、自己分析と自己能力開発、キャッシュフロー表の作成など、中高年代に入って考えるべきセカンドキャリアをどう生き抜くかが(サバイバルするか)基本となります。

陸・海・空すべてに対応しております。受講した方から高い評価を頂いております。

「能力開発集合訓練(2日間/座学)」「セカンドキャリア準備研修」
使用する教本の目次と内容見本

目次

時系列業務経歴ワークシート/専門分野別職務経歴ワークシート

専門分野別/時系列業務経歴書(見本)

キャリアプランニングワークシート

キャリアプランの立て方見本(ワークシート)

4.若年定年制自衛官の『再就職対策講習』に相当するビジネスパーソンの『セカンドキャリア支援研修』の教本(見本) 

「再就職対策講習」のカリキュラムを参考にキャリア・ブレーンが独自に開発した教本とワークシート類『再就職で自衛官のキャリアを生かすには(第三版)』
を使って研修効果を最大限に上げます。この訓練指導に熟達する講師陣を全国に配置し、きめ細かく対応しております(対面/オンライン対応可)。

過去20年超、成果実証済みのプログラムです。

「プロフェッショナル・キャリア・カウンセラー🄬」と「エイジング・アドバイザー🄬」のダブル資格所持者です。両資格は株式会社キャリア・ブレーンの登録商標です。

【第三版】本の表紙

【第三版】の表紙

『再就職で自衛官のキャリアを生かすには(第三版)』目次

【第三版】の目次

ワークシートから創出される「オリジナル型履歴書」とキャリア式「職務経歴書(主たる経験及び達成事項)」の例 抜群の訴求力です!

履歴書見本

この研修は、直前に迫る再就職活動開始にあたり、実践的な内容がメイン。マーケティング戦略から、勝てる履歴書・職務経歴書のつくり方、直接売込のDM(添え状)の作り方、再就職定着事例/失敗事例の研究や企業の待ち望んでいる人材とは等、ひろくビジネスパーソンに通じる、普遍的な内容で構成されています。

5.再就職の準備は早ければ早いほど良い!

求人の発生は3つしかない

求人の発生は、増員、欠員、入れ替えの3つです。このうち、増員、欠員についての情報は公的職業紹介機関や求人広告(新聞・雑誌・ネット等)で誰でも簡単に入手することができ簡単なので、公開される求人に対しては、つねに大勢の応募者が殺到します。とくに高齢化に伴い「生涯現役」をモットーに良質な求人は就業意欲旺盛な中高年層にとって激戦です。
このことを考えると、増員・欠員の求人に応募しているだけではなかなか就職は決まりません。

そこで、応募者との競合ゼロの潜在的求人ニーズを発掘するコツを教えます。それは、「入れ替え」ニーズを自らの努力で探索しこれを顕在化させることです。身内に甘く、他人(社員)に厳しいのがオーナー社長、その特性に着目した直接売り込み戦術です。入れ替え作戦はDM(直接応募)によって、レジメ(履歴書と職務経歴書のこと)を毎週定期的に大量にあらかじめ用意した企業リストの社長あてに送付します。履歴書を「心を込めて」一通一通丁寧に手書きしていたのでは、この作戦は展開できません。得意のPCスキルをフル活用してWord+写真刷り込みのレジメづくりが欠かせません。

1ランク上の企業へ、1ランク上の仕事へ転職(地位と処遇)を成功させたい者が広く実行している術です。

「時はカネなり」無収入の再就職活動期間中、時間の浪費であり痛い出費です。

求職活動は、履歴書作成に時間をかけることではないのです。たくさんの人に会い、履歴書を手渡すことから始まるのです。中高年の再就職は70%が人脈で決まります(P56【参考情報-4】)。

手書きの履歴書に拘る人は待ちの姿勢の人です。求人情報を自らの努力で発掘する努力をしない人です。誰かがこの会社はどうですかと「求人票」を提示してくれて、その条件が気に入れば履歴書を書き応募するという人です。不合格になれば再度「求人票」の提示を待つことになります。再就職が決まるまで長期間かかります。

満足する求人票はなかなかやってきません。自ら打って出る行動が運を呼び寄せます。待ちの姿勢をやめて動かない限り局面を有利にすることはできません。再就職活動の期間はできる限り短くしなければなりません。できれば退職日の翌日が再就職先の入社日とするのが理想的です。用意周到な準備と迅速な行動が早期再就職成功の鍵です。 これに反して、無職の日数が長くなればなるほど働く意欲が薄れ、世間情勢に疎くなり、再就職はますます遅れるという悪循環に陥ります。経済的に困窮してきますので、採用者側は強気に出てきます。足元を見透かされ、採用者側に有利な条件でしか再就職はできなくなります。

「待ち」の転職/再就職は悪手。これを回避し、自分を売込むための基礎と実践を構築するのが「セカンドキャリア研修」の目的です。

待ちの姿勢で行う転職・再就職はダメ

6.受講お申込み/パンフレットのご請求は

受講のお申込みは、募集要項をよくお読みの上で、下記ダウンロードリンクから「お申込書」をダウンロードしてご利用いただくか、メールでパンフレット(募集要項・お申込書添付)をお取り寄せ頂き、必要事項をご記入の上事務局までお送りください。

セカンドキャリア準備研修募集要項
セカンドキャリア支援研修募集要項

パンフレットのダウンロード

セカンドキャリア準備研修

セカンドキャリア支援研修

募集要項・受講お申込書のダウンロード

セカンドキャリア研修 募集要項・受講お申込書

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下記のお申込みフォームからお問合せください。ダウンロード版だけでなく紙ベースのパンフレット/募集要項/お申込み書のご送付も受け付けています。

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