公認会計士通信講座おすすめ比較ランキング【2025年】一発合格を目指せる人気7社を紹介

公認会計士は企業の財務情報の監査や会計などを行う専門家であり、業務を遂行するためには国家資格が必須です。

学習方法としては予備校への通学や通信講座が候補になり、特に自宅で学習できる通信講座は人気を集めています。

しかし、公認会計士に対応する通信講座は多く、講座選びに時間がかかってしまう人もいるでしょう。

この記事では、公認会計士通信講座について人気7社の比較や通信講座の特徴などをまとめました。

公認会計士の通信講座選びに迷っている人は、候補を絞る際の参考にしてください。

公認会計士通信講座おすすめランキング【2025年最新】人気7社を比較

公認会計士通信講座で人気がある7社について、特徴や受講料と併せて以下の項目をまとめています。

• 合格実績：合格人数や合格率が示されていると、選択の判断材料になる
• 質問体制：質問形式や質問回数、対応時間が比較できる
• サポート期間延長：受講期間が足りなかった場合の保険になる
• 割引制度：受講料をなるべく安くしたい人は重視したい点
• 教育訓練給付金：対応講座は受講修了時に給付金をもらえる
• 教育ローン：受講料の一括払いが難しい場合は候補になる
• 貸与制度：条件を満たすと貸付や割引が受けられる

自分が重視したい項目について、対応する講座を比較しながら候補を絞っていきましょう。

CPA会計学院は合格占有率50.9%！試験傾向を分析しているため一発合格を目指せる

CPA会計学院は2023年度の公認会計士試験において、合格占有率が50.9%になった通信講座です。

試験傾向を分析した教材やカリキュラムは、重要度や理解に基づく効率的な学習ができるように作られています。

質問体制は豊富に用意されていて、通信講座でも校舎に来訪できる場合は対面で質問できます。

学習状況や学習期間に合わせたコースも複数用意されており、希望に沿ったコースを見つけられる可能性も高いです。

受験生の2人に1人以上が合格した実績は確かであるため、講座としての質の高さを重視する人は候補になるでしょう。

合格実績	2023年度試験 論文式試験全国総合成績：1、2、4、5位を輩出 合格者数：786名（全体1,554名） 合格者占有率：50.9%
主要講座の参考価格（税込）	1.8 年スタンダードコース（短答2回対応）：720,000円 1.8 年速習コース（短答3回対応）：740,000円 1年スタンダードコース（短答1回対応）：660,000円
質問体制	講師予約システムでWebから24時間いつでも個別学習相談の予約可能 CPAバーチャル校では予約不要の先着順で質問・相談可能 校舎来訪による対面、Zoom、電話、メール対応
サポート期間延長	通常受講期間は入会より2年間だが、1年間の無料延長を付与
割引制度	資料請求した場合20,000円OFFクーポンを配布（2023年11月22日まで）
教育訓練給付金	なし
教育ローン	対応
貸与制度	無利子貸与型のCPA奨学金制度あり

クレアールはWeb学習に最適化された30分の講義動画で隙間時間を活用できる

クレアールの通信講座はWeb学習に最適化された講義動画や、サポート体制の豊富さが特徴です。

講義動画は基本1コマ30分で設定されているため、通勤や休憩といった隙間時間の勉強に活用できます。

サポート体制としては各コースの申し込み時に安全保証プランのオプションを追加すると、受講期間を1年延長できます。

プランに加入した状態で1年目に合格したときはプラン料金が返金されるため、延長しなかった場合でも損しません。

質問も回数制限なしで受け付けており、電話で回答を受けられます。

通信講座に必要な基本的な項目は揃っているため、隙間時間の勉強を重視したい人は検討してみてください。

合格実績	合格人数や合格率の提示なし
主要講座の参考価格（税込）	2.5年セーフティコース 初学者対象 Web通信：650,000円 3.5年トータルセーフティコース 初学者対象 Web通信：770,000円 4.5年トータルセーフティコース 初学者対象 Web通信：800,000円
質問体制	回数制限なしと予約不要で電話による質問が可能
サポート期間延長	安心保証プランを追加した場合、講義配信とサポート期間が1年延長可能 1年目で合格できた場合、プラン分の受講料は返金
割引制度	定期的にキャンペーンによる割引あり
教育訓練給付金	一部コース対応
教育ローン	受講料30,000円以上で対応
貸与制度	なし

LEC東京リーガルマインドは短答式1年合格カリキュラムで勉強時間の短縮が可能

LEC東京リーガルマインドは公認会計士試験の2つの出題形式について、それぞれ別で講座を用意している点が特徴です。

試験の中でも合格率が10%である1次試験の短答式に対して、1年間で合格を目指す短答合格コースを用意しています。

テキスト学習と定期テストを繰り返して、知識のインプットとアウトプットにより試験に対応できる知識を深めていきます。

短答式に合格した後は、公認会計士通信講座の中でも比較的安い受講料で論文式コースの受講が可能です。

24時間の質問体制が用意されており、講師陣もLINEでの質問や要予約の相談を受け付けています。

出題形式ごとに集中して勉強していきたい人は、短答式単体で始められる点で候補になるでしょう。

合格実績	人数や合格率の提示なし
主要講座の参考価格（税込）	短答式 通信Web：278,000円 論文式：50,000円
質問体制	教えてチューターにより24時間Webで質問対応 専門講師がLINEで質問対応 予約で対面か電話による講師への直接相談
サポート期間延長	なし
割引制度	早期割引など最大30%の割引制度あり
教育訓練給付金	対象外
教育ローン	対応
貸与制度	特別奨学生試験により5～80%割引で対象コースが申し込みできる

資格の大原はライブ授業を採用しているため緊張感のある環境で学べる

資格の大原は通学も含めた複数の学習形式を用意しており、通信講座でもWebライブでオンライン授業を受けられる点が特徴です。

通学生と同じ時間帯に講義を受けられるため、他の受講生が一緒にいる緊張感を覚えながら勉強を進められます。

リアルタイムで受講できなかったときは収録映像で受講するなど、学習形式ごとに適した受講環境が整っています。

質問体制ではフリーダイヤルの電話の他にも、講座の独自サイトであるMobile-O-haraから質問が可能です。

累計合格者数も9,566名と多くの実績があるため、学習形式に選択肢がほしい人は検討してみてください。

合格実績	2023年までの合格者数：9,566名 社会人講座：8,775名 専門課程：811名 2023年度合格者数：308名
主要講座の参考価格（税込）	1年初学者合格コース Web通信：720,000～740,000円 1年初学者合格コース DVD通信：810,000円 ＜Webライブ＞ 上級フルパック合格コース Web通信：507,000円
質問体制	フリーダイヤルの電話で質問 Zoomでオンラインの質問や学習相談に対応 Mobile-O-haraからも質問受付可能
サポート期間延長	なし
割引制度	短答免除者割引20%OFF その他、過去の受講者や法人、団体に対する割引あり
教育訓練給付金	対応
教育ローン	対応
貸与制度	なし

資格の学校TACは10,062名の合格実績がある！独自の戦略的カリキュラムが魅力

資格の学校TACは2023年までの累計合格者数10,062名であり、独自の戦略的カリキュラムで実力を伸ばせる点が特徴です。

主要な科目の講義で関東と関西の講師によるW配信を行っており、講座内で自分に合う講師を選択できます。

教材はテキストの質を重要視していて、補助教材を必要最小限に抑えているため、テキストのみに集中した学習が可能です。

質問体制は常時のメール受付以外にも、講師に直接対応してもらえる機会が設けられています。

無料のセミナーやイベントも随時開催されているため、講座が気になった人は積極的に参加して雰囲気を確かめてみましょう。

合格実績	合格者累計：10,062名 2023年合格者数：345名 2023年度論文式合格率：76.1%
主要講座の参考価格（税込）	1.5年L本科生（短答2回対応）：一括払い750,000円/分割払い前期420,000円 上級ストレート本科生：413,000円 論文専攻上級本科生：378,000円
質問体制	合格者講師がZoomのオンライン形式で直接アドバイスを行う Zoomを使用したオンライン質問・相談ルーム（自習室）でも質問対応 TAC WEB SCHOOLの受講画面から24時間質問受付 LINEオープンチャットでも質問受付
サポート期間延長	なし
割引制度	TACイベントの参加で入会金10,000円免除券をプレゼント その他、科目免除割引や受験経験者向け割引制度あり
教育訓練給付金	対象外
教育ローン	TAC教育ローンが利用可能
貸与制度	奨学生選抜試験の成績順位に応じて受講料が50～80％OFF

ICOライセンススクールは充実した個別指導で2次試験の論文式に強い

ICOライセンススクールは個別指導を行っている講座であり、月額で受講料を支払う形式であるのが特徴です。

1ヶ月あたり4〜5万円台で受講できるため、まとまったお金が必要な他の通信講座よりも家計への負担が軽くなります。

学習は基本的にオンラインで進めていき、週に1回はZoomで講師による個別指導が受けられます。

オリジナル答案の回答や受講者の質問に基づいて問題を作成しており、特に2次試験の論文式に対して実力を伸ばせる講座です。

月額受講と個別指導に魅力を感じた人は、受講を検討してみましょう。

合格実績	公式サイトの提示なし
主要講座の参考価格（税込）	管理会計ゼロ通信音声Webダウンロード生：月額44,000円 管理会計ゼロ通信DVD-R生：月額52,800円
質問体制	個別指導で対応 Zoomで個人面談も可能
サポート期間延長	なし
割引制度	なし
教育訓練給付金	なし
教育ローン	なし
貸与制度	なし

資格試験のFINは初学者に対応したコースがあるので簿記が未経験な人に最適

資格試験のFINは試験の出題形式ごとに、入門コースと上級コースが用意されている点が特徴です。

公認会計士では日商簿記3級から2級の知識を前提にした内容がありますが、入門コースは簿記の基礎部分から学習を始められます。

そのため、簿記未経験の初学者でも前提を理解してから本格的な学習が可能です。

質問には回数制限がありますが、資格所持者が対応するため、受講者に寄り添って回答してもらえます。

知識を全く身に付けていない状態で挑戦する人は、丁寧な入門コースが候補になるでしょう。

合格実績	公式サイトの提示なし
主要講座の参考価格（税込）	短答上級コース：148,000円 短答入門コース：172,000円 論文合格コース：148,000円 企業法短答＋論文コース：158,000円 総合上級コース：248,000円 総合入門コース：272,000円
質問体制	公認会計士・税理士の資格を持ったスタッフがメールで随時受付各講座で20回まで質問無料 20回を超える場合は追加で5,000円（10回分）
サポート期間延長	なし
割引制度	なし
教育訓練給付金	なし
教育ローン	なし
貸与制度	なし

公認会計士通信講座の選び方！サポート体制があると社会人も一発合格できる

公認会計士通信講座の選び方に迷っている場合は、以下のようなサポート体制を重視するとよいでしょう。

• 無料の質問体制
• 月に1度以上の個別相談
• 通学生と同様の講義や模擬試験
• 無料延長制度

質問や相談は多くの講座が対応していますが、受講期間で利用できる回数や対応する時間が異なっています。

初心者で学習する前から内容に難しさを感じる場合は、質問や相談の環境が整っている講座は候補になります。

社会人で通学するのが難しい点から通学講座を選ぶ人は、通学生と同等の内容を受講できるかは重要な点です。

無料の質問体制がある講座なら勉強の疑問点を何度も確認できる

質問体制は勉強の疑問点について、講師やスタッフに回答してもらえる通信講座のサポートの1つです。

紹介した通信講座7社における質問体制は、以下のようになっています。

通信講座	予約	質問回数
CPA会計学院	講師相談は要予約 ネットは予約不要	回数制限なし
クレアール	予約不要	回数制限なし
LEC東京リーガルマインド	講師相談は要予約 ネットとLINEは予約不要	回数制限なし
資格の大原	予約不要	回数制限なし
資格の学校TAC	講師相談は定期開催 ネットとLINEは予約不要	回数に関する表記なし
ICOライセンススクール	要事前相談	回数に関する表記なし
資格試験のFIN	予約不要	20回まで質問無料 20回を超える場合は質問10回分で5,000円

基本的に講師へ直接相談できる場合は要予約、それ以外の質問形式は予約不要です。

気軽に相談したい場合は回数制限なしで予約不要の講座、しっかり相談したい場合は講師が対応する講座を選びましょう。

24時間以内に回答する旨が明記してあると待ち時間が発生せずに済む

メールやネットで質問する場合、回答が返ってくるまでに待ち時間が発生します。

疑問点を抱えたまま勉強を続けるのが難しい人は、なるべく早く返答が来る通信講座を選ぶとよいでしょう。

紹介した通信講座7社の中では、以下の2社が24時間以内に回答してもらえます。

• CPA会計学院：原則翌日までに回答
• 資格試験のFIN：質問メールは原則24時間以内に対応

ただし、一定期間に質問が集中したときは、返答が遅れる可能性があります。

質問をためてしまうと疑問を解決するまでに時間がかかる可能性があるため、疑問点が生じた時点で質問するようにしてください。

個別に作成される学習スケジュールがあると働きながらでも合格が可能

通信講座のサポート体制として、受講者ごとに学習スケジュールを作成してもらえる講座も存在しています。

仕事をしながら勉強する人の中には講座側が想定したスケジュールで進めるのが難しく、学習が遅れる可能性があります。

個別に学習スケジュールを作成してもらえる場合は、自分の忙しさや進捗に合わせて学習内容や時間が定められるため便利です。

紹介した通信講座7社の中では、以下の2社が個別のスケジュール作成について明記しています。

• CPA会計学院：個別のスケジュール作成した実績あり
• ICOライセンススクール：個別指導でスケジュール作成

その他の通信講座も講師やスタッフに相談できる環境がある場合は、スケジュールの設定や管理をしてもらえる可能性があります。

計画を立てるのが苦手な人は、積極的に講座へ相談してみましょう。

月に1度以上の個別相談がある講座は進捗を相談しながら勉強を進められる

学習内容の進捗をより詳しく相談したい場合は、個別相談に対応する講座を選ぶとよいでしょう。

紹介した通信講座7社の中では、以下の4社が月に1度以上の個別相談に対応しています。

• CPA会計学院：講師予約システムで個別相談の予約可能
• LEC東京リーガルマインド：予約で講師への直接相談が可能
• 資格の学校TAC：オンライン形式で直接アドバイスを受けられる
• ICOライセンススクール：基本は個別指導であるため、個別相談にも対応

基本的に予約や事前の相談が必要ですが、専門知識のある講師が相談に対して意見を出してくれます。

通学生と同様に講義や模擬試験に参加できる講座だと理解を深められる

通信講座は予備校への通学にも劣らない環境で学習できますが、生の講義や模擬試験を受けたいという人もいるでしょう。

通信講座の中には運営している予備校や提携校から、リアルタイム受講や定期開催の模擬試験に参加できるところもあります。

紹介した通信講座7社における生の講義や模擬試験は、以下のようになっています。

通信講座	通学生と同様の講義	模擬試験
CPA会計学院	通学・通信併用講座の場合はライブ講義を受講可能	オンライン通信受験、もしくは用紙で自宅受験可能
クレアール	–	自宅受験可能
LEC東京リーガルマインド	通学講義の短答入門講座をリアルタイムでZoom配信	自宅受験可能
資格の大原	Webライブコースで自宅からリアルタイム受講可能	自宅受験可能
資格の学校TAC	教室のライブ講義を収録した映像をストリーミング配信	自宅受験可能
ICOライセンススクール	–	–
資格試験のFIN	–	–

講義はサイトの独自システムやZoomを活用して受講できて、模擬試験も自宅受験が可能です。

無料延長制度がある講座なら仕事が忙しくなっても学習時間を確保できる

通信講座の中には想定された受講期間で学習できなかった場合に、受講期間を延長できる講座があります。

紹介した通信講座7社の中では、以下の2社で1年間の受講期間の延長が可能です。

• CPA会計学院：1年間の無料延長付与
• クレアール：申し込み時に安全保証プランの追加で1年延長

クレア―ルは事前申し込みで有料になりますが、想定された受講期間で合格した場合はオプション分が返金されます。

延長制度は備えておくと便利な機能ですが、あくまで保険になります。

講座内容が自分に合うか判断してから、仕事や家庭の環境で延長が必要かどうか考えて受講先を決めましょう。

公認会計士通信講座は学習期間を短縮できるのが利点！1年で合格も目指せる

公認会計士通信講座は独学や通学講座といった他の学習方法と比較して、以下の点から学習期間を短縮できるのが利点の1つです。

• 短期間でも効率的に学べるテキスト
• 直前の復習時間を短縮できる本試験の予想問題
• 試験科目に特化した講師による授業
• 少人数クラスによる手厚い指導
• 電話やZoomの活用で対面の質疑応答も可能

予備校を運営している通信講座も多く、長年の試験分析や講義から、より効率的に勉強できる内容を用意しています。

通学講座の利点である対面の指導についても、解決できる通信講座は存在しています。

近年の試験傾向を分析したテキストなので短期間でも効率的に学べる

通信講座の多くは近年の公認会計士試験の傾向を分析しており、テキストや問題集に反映しています。

公認会計士の学習期間は一般的に1.5から2年と言われていて、最低でも2,500時間、1日あたり平均5時間の勉強が必要です。

独学で1年以上の学習内容を効率よく覚えるのは難しく、通学になると通学時間も含めてさらに時間がかかってしまいます。

通信講座は効率的に学べるようなテキストになっており、受講者が希望する学習期間に合わせたコースを用意する講座もあります。

短期間の勉強で合格を目指せるようなカリキュラムもあるため、時間を無駄にしたくない人にとって有用な学習方法です。

本試験の予想問題を作成してもらえるため直前に復習する時間を減らせる

通信講座は試験傾向の分析から、該当年度における本試験の予想問題も作成しています。

独学で試験の出題範囲を予想するには、例年の傾向を自分で分析する必要があるため、時間がかかり困難です。

通信講座は試験直前に予想問題の配布や模擬試験がある場合が多く、試験対策として役立ちます。

出題範囲も厳選されているため、試験直前に再度確認すべき項目がわかって、復習する時間を短縮できます。

予想が必ず当たるわけではありませんが、漫然と復習するよりは効率的にできる点で通信講座の予想問題は有用です。

試験科目に特化した講師による授業で専門性が高い知識が身に付く

通信講座では試験に出題している科目に特化した講師が講義している講座もあり、専門性が高い知識が身に付く点も利点です。

紹介した通信講座7社における講座の講師は、以下のとおりです。

• CPA会計学院：各科目に特化した講師が在籍
• クレアール：各科目に特化した講師が在籍
• LEC東京リーガルマインド：初級と上級のそれぞれで科目に特化した講師が在籍
• 資格の大原：各科目に特化した講師が在籍
• 資格の学校TAC：各科目で資格試験に合格した2人以上の講師が在籍
• ICOライセンススクール：創設者の井ノ川博行が個別指導
• 資格試験のFIN：公認会計士試験合格者講師が担当

特にLECやTACは在籍数が多く、コースに合わせた講師を配置しています。

少人数クラスなら講師の手厚い指導を受けられるので理解が深まる

通信講座の中には、専任のサポーターや講師が少人数に対して個別指導する講座も存在しています。

紹介した通信講座7社の中では、以下の3社が専任サポーターや個別指導に対応しています。

• CPA会計学院：公認会計士試験合格の常駐専任講師がサポート
• 資格の学校TAC：就職サポートに専任カウンセラーあり
• ICOライセンススクール：講師が1週間に1回の個別指導

TACは資格取得後の就職サポートになるため、資格取得前の指導についてはCPAやICOを選ぶとよいでしょう。

どちらも専門知識のある講師に指導してもらえるため、より知識を深められます。

対面で質疑応答できないのがデメリット！電話やZoom対応がある講座を選ぼう

通信講座のデメリットは、通学講座のように対面で質疑応答できない講座がある点です。

対面の質疑応答ではその場で生じた疑問もすぐに聞けますが、メールの場合は再度質問してから回答が来るまで時間がかかります。

しかし、通学講座でも電話やZoomなどの通話ツールに対応していれば、対面に近い質疑応答の再現が可能です。

紹介した通信講座7社の中では、資格試験のFIN以外の6社が電話やZoomによる質問や相談を受け付けています。

• CPA会計学院：電話、Zoom対応
• クレアール：電話対応
• LEC東京リーガルマインド：対面、電話対応
• 資格の大原：電話、Zoom対応
• 資格の学校TAC：Zoom対応
• ICOライセンススクール：対面、Zoom対応

講座によっては予備校の運営をしているところもあるため、訪問できる範囲であれば直接対面も選択肢になります。

住んでいる場所や仕事の関係から訪問が難しい人は、電話やZoom対応の有無も考えて講座を選びましょう。

公認会計士通信講座の費用は高い？割引や補助金があるから大学生でも通える

公認会計士通信講座は10万円以上の受講料になる講座が多く、内容が充実していると50万円以上かかる場合があります。

20代前後の人が受講するには費用が高く、その点から資格取得を諦めようと考える人もいるでしょう。

しかし、通信講座は以下のような補助や支払い方法を活用すると、費用や負担を抑えられます。

• 各通信講座が用意する割引制度
• 国から補助を受けられる教育訓練給付制度
• 分割払いや教育ローン、貸与制度の活用

例年の合格者の中には18〜19歳の大学生もいますが、上記を利用すると十分受講料を支払えます。

割引制度を活用すると最大30%も安い価格で受講できるので学生にも最適

通信講座では割引制度を活用できる講座があり、主に以下の項目でクーポンの配布などを行っています。

• 各通信講座のイベントやセミナー参加
• 資料請求や体験講座の受講
• 早期受講、もしくは直前受講で割引
• 短答式の合格者に対して、科目免除割引
• 公認会計士試験の受験経験者割引
• 同じ通信講座で行政書士講座を再度受講する際の割引
• 同じ通信講座で他の資格を受講した人に対する割引
• 他の受講者から紹介された際の割引

初めて受講する人でも資料請求やイベント参加から割引が利用できるため、無料でできる場合は積極的に申し込みましょう。

紹介した通信講座7社の中では、以下の5社が常設の割引や定期的な割引キャンペーンを開催しています。

• CPA会計学院
• クレアール
• LEC東京リーガルマインド
• 資格の大原
• 資格の学校TAC

キャンペーンの場合は期間が限定されているため、自分が適用対象であるときは期間内に申し込んでください。

教育訓練給付制度に対応した講座なら受講料の20%を国に補助してもらえる

教育訓練給付制度は雇用や就職を補助するために、訓練修了や資格取得した際に国から補助金が支給される制度です。

通信講座は一般教育訓練に該当していて、受講費の20%を上限の10万円まで受け取れます。

紹介した通信講座7社の中における教育訓練給付制度の対応状況は、以下のとおりです。

通信講座	教育訓練給付金の対応
CPA会計学院	非対応
クレアール	一部コース対応
LEC東京リーガルマインド	対象外
資格の大原	対応
資格の学校TAC	対象外
ICOライセンススクール	非対応
資格試験のFIN	非対応

他の資格講座で対応している会社でも、公認会計士が対象外になる場合があります。

公認会計士通信講座で教育訓練給付金に対応するのは、クレア―ルと資格の大原です。

分割払いに対応している予備校を選ぶと一括で受講料を払えなくても通える

通信講座の受講料は高額になるため、一括払いが難しい場合は分割払いも選択肢に入れましょう。

分割払いはクレジットカード以外にも、講座独自の支払い方法や講座が用意した教育ローンが利用できる場合があります。

紹介した通信講座7社における分割払いの対応状況は、以下のとおりです。

通信講座	分割払い対応
CPA会計学院	一部コースで受講料を前期支払と後期支払の2回に分けて支払い可能
クレアール	クレジットカード、学費ローン対応
LEC東京リーガルマインド	クレジットカード、教育クレジット分割払い（JACCS）対応
資格の大原	クレジットカード、リボ払い、教育ローン対応
資格の学校TAC	e受付でクレジットカードの分割払い、TAC教育ローン対応
ICOライセンススクール	なし
資格試験のFIN	分割購入制度あり

IOCは月額支払いであるため、分割払いに対応していません。

民間の教育ローンを利用して受講料を用意するのも手段のひとつ

クレジットカードによる支払いが難しく、講座独自の支払い方法もない場合は民間の教育ローンを利用するのも手段の1つです。

民間の教育ローンは主に金融機関が提供しており、学習目的や収入などの条件を満たせば申し込みできます。

金利の平均は年2.0〜5.0%と国や講座側の教育ローンと比較すると少し高くなりますが、貸金業者からの借入よりは低金利です。

ローンによっては所持しているクレジットカードの分割払いよりも金利が安くなる場合もあるため、分割払いするときは事前に調べておきましょう。

独自の貸与制度で受講料を援助してもらえる予備校もある

通信講座の中には教育ローンとは別に、独自の貸与制度を用意している講座もあります。

紹介した通信講座7社の中では、以下の3社が対応しています。

• CPA会計学院：無利子貸与型の奨学金制度
• LEC東京リーガルマインド：特別奨学生試験で5～80%割引
• 資格の学校TAC：奨学生選抜試験で50～80％OFF

CPAは返済は必要ですが、条件を満たした場合に無利子でお金を借りられるため、経済的負担が軽減されます。

LECとTACは事前に試験を開催して、正答率に応じて受講料を割引する形式です。

行政書士の知識があった方が有利ですが、正答率が低い場合でも一定の補助は受けられます。

公認会計士試験の最終合格率は10%前後！2種類の試験に備える必要がある

公認会計士は1次試験の短答式と2次試験の論文式に分かれていて、短答式に合格した人のみ論文式を受験できます。

2023年度から過去5年間の合格者数と最終合格者数率は、以下のとおりです。

試験年度	短答式試験合格数	論文式試験合格数	最終合格率
2023年	第Ⅰ回：1,182人 第Ⅱ回：921人	1,544人	7.6%
2022年	第Ⅰ回：1,199人 第Ⅱ回：780人	1,456人	7.7%
2021年	2,060人 （開催は1回のみ）	1,360人	9.6%
2020年	第Ⅰ回：1,139 人  第Ⅱ回：722人	1,335人	10.1%
2019年	第Ⅰ回：1,097 人 第Ⅱ回：709人	1,337人	10.7%

直近の合格者は徐々に下がっていて、例年の最終合格者率は10%前後になっています。

短答式試験に合格すると、2年間は短答式試験のみ受験を免除されます。

1次試験はマークシート方式の短答式試験なので専門知識を理解しておこう

1次試験の短答式にはマークシート方式が採用されていて、以下の科目で選択肢を選びながら回答していきます。

• 財務会計論：200点
• 管理会計論：100点
• 監査論：100点
• 企業法：100点

上記の配点で短答式に合格するには、以下の2つの条件を満たさなければいけません。

• 総点数の70%を基準にして、公認会計士や監査審査会が相当すると認めた得点比率
• 1科目につき、その満点の40%に満たない場合は不合格になる場合がある

総点数は基準であるため、実際の合格得点比率は試験の難易度などを加味して年度ごとに変わります。

選択肢がある試験ですが、それぞれの科目における出題範囲は広く、内容の全てを覚えるのは難易度が高いです。

試験に必要な専門知識を把握するためにも、通信講座のテキストや模擬試験を活用しましょう。

2次試験は論文式試験が課されるため記述の添削指導を受けておくのが最適

2次試験の論文式では、以下の科目について記述で回答していきます。

• 会計学：財務会計論100点/管理会計論200点
• 監査論：100点
• 企業法：100点
• 租税法：100点
• 受験者が選択する一科目（経営学・経済学・民法・統計学のいずれか）：100点

会計学のみ2つの内容があって、試験日は午前と午後に分けて受験します。

上記の配点で論文式に合格するには、以下の2つの条件を満たさなければいけません。

• 総点数の52%を基準にして、公認会計士や監査審査会が相当すると認めた得点比率
• 1科目につき、その満点の40%に満たない場合は不合格になる場合がある

記述式と同様に試験の難易度などを加味するため、合格得点比率は年度ごとに変わります。

論文式は専門知識に加えて文章力が必要になるうえ、記述式問題に正しく回答できているか判断するためにも、添削指導を受けておくとよいでしょう。

合格しても公認会計士になれない？実務経験と研修の後に修了考査がある

公認会計士試験に合格して資格取得しても、すぐに公認会計士として仕事ができるわけではありません。

正式に認められるには以下の要件を全て満たしたうえで、日本公認会計士協会の名簿に登録を受ける必要があります。

• 公認会計士試験の合格（免除を含む）
• 実務経験（業務補助等）の期間が3年以上ある
• 実務補習を修了して、内閣総理大臣の確認を受ける

公認会計士として働くためには、名簿登録まで少なくとも3年以上の時間を要します。

学習が進んで合格できる自信が出てきたときは、資格取得後の動き方についても事前に考えておきましょう。

公認会計士として就職したい人は合格後に実務経験を積める職場を探そう

公認会計士の登録までに最も時間を取られるのは、3年以上の実務経験です。

実務経験は業務補助と実務従事の2種類があり、以下の内容を満たす必要があります。

• 実務経験か、業務補助で3年以上の実務経験が必要
• 業務補助と実務従事の両方を経験している場合は、勤務期間の通算が可能
• 実務経験の時期は試験合格の前後を問わない
• 雇用形態は常勤、非常勤を問わない
• 業務補助は監査証明業務に関して、公認会計士または監査法人を補助する
• 業務補助は1年につき、2以上の法人の監査証明業務を対象に行わなければならない
• 実務従事は公認会計士法令施行2条に規定される財務に関する監査、分析、その他実務が対象になる

試験前の実務経験も対象になりますが、知識や資格がない状態で雇用されるのは簡単ではありません。

資格取得前の段階で余裕があるときに候補を見繕っておいて、合格後から本格的に実務経験が積める職場を探しましょう。